こんにちは、横山です。
本日はテレビ局の情報操作について
お話をしていきたいなと思います。
以前にテレビ局の為に
ネットビジネスによる手法で
業績を伸ばすための記事を書きました。
しかしテレビ局は
２度も３度も恩を仇で返してきました。
読者の方には関係ない事だと思われるかも知れませんが
私に対してテレビ局が取った行動は
読者の方たちにも同じように影響する可能性がある為
ここで記事という形に残したいと思います。
まずテレビ局は
以前から実力のある起業家たちが買収しようとしても
政治家との繋がり等から買収が成立されませんでした。
平成20年4月に総務省は認定放送持株会社制度というものを導入しました。これにより国から認定放送持株会社と認定された企業は原則として株主が3分の1以下の株式しか保有できなくなりました。よって3分の1以下のみのTOBだと買収が成立しない為、資産家でも買収出来なくなりました。
リンク先：https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q14257879759
上記の知恵袋にもあるように
テレビ局は既得権益を守る仕組みが出来ています。
旧ジャニーズ問題などテレビはこれまで
情報を使って性加害問題を行なったり
テレビタレント達がそれを擁護しようとした事で
いわゆる、パワハラ・セクハラの横行であった事が露呈されました。
そしてスマートフォンの登場によって
テレビ局VSインターネットの対立構造が激化して
最後は海外の情報機関の方達までもが登場する事になったのです。
今回の記事から学べることは
日本の一部の情報機関だけを頼みにするのではなく
「なぜ？」という情報発信側の意図を理解して
情報操作には注意が必要である事を
知って頂ければと思いました。
今回の記事は複雑な事が絡み合った記事になってしまったので
とりあえずここまでにしておきたいと思います。
読者の方はぜひ私の投稿を参考に幅広く考えてみてはいかがでしょうか？＾＾
それでは次回の投稿でまたお会いしましょう。
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